- 2018.03.30
- コワーキング
通勤時間削減！在宅勤務のメリットとデメリット解説
在宅勤務の背景
働き方改革が進行する中、注目を集めているのが、「在宅ワーク」「リモートワーク」という新しい働き方の形態。会社に出勤するという従来のシステムではなく、自宅や近くのカフェやワーキングスペースで仕事をする人が近年増えています。欧米を中心に広がったこの流れは、日本でも多くの企業が取り入れ始めています。
コロナウィルスがパンデミックと宣言されたため、世界中で多くのオフィスが閉鎖されました。
ほんの数年前までは、インターネット環境が整っておらずコミュニケーションツールや社員管理システムが発達していなかったため在宅勤務自体難しい状態でしたが、リモートワークを導入している企業では週3日はリモートワーク(リモワ)が許可されている企業やフルリモートワークやサテライトオフィスやコワーキングスペースの法人契約をする企業も増えてきています。
在宅勤務とは
在宅勤務(英語：work from home, remote work from home)とは、企業で働く社員がリモートワークの一つとして自宅で仕事をすることを言います。ワークスペース等の職場や本社はあるものの自宅でのリモートはできる場合在宅勤務になります。
在宅勤務と在宅ワークの違い
在宅ワーク(英語：work at home)との違いは、個人事業主・フリーランス、内職や副業の方も入ってきます。
主な仕事場が自宅になる場合は在宅勤務として扱われます。
在宅勤務を導入する企業が増加
「在宅ワーク」「リモートワーク」「テレワーク」といった言葉を、耳にする機会が新型コロナウィルスの影響で急激に増えてきましたが、以前からも利用する企業はありました。
働き方改革の流れを受けて、「トヨタ」「ソフトバンク」など日本を代表する企業が続々と「在宅勤務制度」を導入しています。総務省の2017年版『情報通信白書』によると、「テレワーク」導入企業は全体の13.3％にものぼるそうです。また別の調査では、在宅ワーク制度について今後の方針を管理者側に調査した結果、55.8％の企業が「今後、利用者を増やしていきたい」と回答。「在宅ワーク」という働き方は、今後どんどん拡大をみせていくと予想されます。
Wantedlyの2020年4月から約1か月で在宅勤務者の割合が22%増加した。と言う結果も出ております。
在宅勤務に向いている職種
参照：ウォンテッドリー調べ
引用“■「在宅勤務をしてる？」に対する職種別回答対象と期間：4,277名（2020年4月1日〜4月8日）、3,596名（2020年4月29日〜5月6日）
※職種を登録しているユーザー対象4月から5月にかけての伸び率では総務が254%、営業が215%と、マーケティングの137%に対して1.5倍以上の伸びが見られた。”マーケティングやエンジニアなどは、PCと向き合って仕事をする仕事のため、もともと在宅勤務が許可されていた企業が多かったようです。
在宅勤務の年齢層
参照：ウォンテッドリー調べ
引用“■「在宅勤務をしてる？」に対する年代別回答対象と期間：6,040名（2020年4月1日〜4月8日）、5,328名（2020年4月29日〜5月6日）※生年月日を登録しているユーザー対象4月から5月にかけての伸び率では50代が210%、60代が199%と、20代の142%の伸びに対して約1.5倍という結果になった。“
今回のコロナウィルスで影響を受けやすいのは、高年齢層のためか高年齢層の増加率が高いように見えます。
しかし、20代30代と40代以降を比較すると、約10%程差があります。
仮説ではありますが、職種としてマーケティングやエンジニア職は日本では20年ほど前から仕事が増えだしたため20代・30代の%が高い可能性もあります。
逆に40代以降はペーパーレス化されていないなど、テレワークに適した環境が自宅に無いため、対応ができなく増加率も低かったのではとも考えられます。
在宅勤務導入のメリット
生産性が年間16.8日分向上
在宅ワークは、何といっても働く側に大きなメリットがあります。在宅で自由な働き方が可能なので、会社で仕事をするよりも、自分のペースで仕事をすることができます。在宅ワークを導入した企業と、導入していない企業を比べると、導入企業のほうが離職率が低いという調査結果もあります。他にも、在宅ワークでの仕事の成果は、オフィスで仕事をし続けた従業員と比べ、1.4日分/月労働が多く年間に知ると16.8日多いという結果があり、満足度・業務効率の面でのメリットが大きくあるようです。
ただし、在宅では生産性を1.4倍上げると言われているデュアルモニターが無いことやWi-Fiのセキュリティー環境が整っていない場合があるため、注意が必要です。
通勤時間と通勤ストレスの削減
会社への出勤の必要がないので、満員電車での通勤がなくなったと喜ぶ声が多く聞かれます。今後、在宅ワーク導入企業が増えていくと通勤ラッシュの問題も解決していくかもしれません。東京などの都心に住んでいるのであれば、電車での出勤の方がほとんどかと思います。電車で片道1時間かけて職場に行く疲労も軽減されます。
オフィスコストの削減
在宅勤務の統廃合によりオフィス面積の縮小も可能になります。
社外を回る割合が多い営業スタッフは、フリーアドレス制にする等、
リモートワーク勤務とフリーアドレス制オフィスを組み合わせることでオフィススペースの削減をすることができます。
参照：テレワークのすすめ
フリーアドレス制オフィスと人員の変動にも柔軟に契約内容を変更できるのでサテライトオフィス(レンタルオフィス)を利用することによって、オフィスコストを削減することが可能です。エキスパートオフィスはフリーアドレス制のコーワキングやレンタルオフィス両方のオフィスがありますので併用することも可能です。また、レンタルオフィスの会員様でしたら各拠点のラウンジの利用も可能ですので、営業マンの作業場所として利用もおすすめです。
在宅勤務導入のデメリット
仕事とプライベートの切り替えがしにくい
導入する企業が増えてきたことで、在宅ワークのデメリットの声もまた聞かれるようになってきました。在宅に一人で作業することに、孤独や不安を感じてしまう方も多くいるようです。社内メンバーとのギャップを感じるようになったり、見えない部分が多いため上司から正当な評価をもらえているのか不安になったりと、コミュニケーション不足が大きな課題となっています。特に真面目な方だと、「もっとやらないと」と、自由がゆえにオーバーワークをしてしまうという方もいます。同僚や上司などサポートメンバーが近くにいないことで、仕事のマネジメントが難しくなっている現状があるようです。
仕事に適した環境が無い
自宅で仕事をすることになり一番初めにそろえなければいけない物は、「自宅で仕事をする環境」になります。
東京の20代一人暮らしでしたらワンルームの部屋でインターネット回線もセキュリティ対策はされているとは思えないので仕事に適した環境ではないかもしれません。
また、自分の部屋があったとしても家族の邪魔が入ってくることもあります。
在宅勤務を上手に導入するためには？
在宅ワークを導入するにあたり大切なのは、コミュニケーション不足を解消することです。在宅ワークが上手く機能している企業では、毎日就業前に電話で仕事の進捗を共有する時間を設けたり、チャットツールですぐに情報を共有できるシステムを作っていたりと、頻繁にコミュニケーションを取れるような工夫をしています。在宅ワークが浸透しているフランスでも、毎日在宅ワークを許可している企業はほとんどなく、その多くは週1～2回会社に出勤するようなシステムを取っています。適度なコミュニケーションは仕事には必要な要素。雑談からアイデアがひらめくことも多くあります。そういったコミュニケーションのバランスを考えた上で、在宅ワークの制度を整えることが成功の秘訣と言えそうです。
まとめ
今回は、「在宅ワーク」の導入についてのメリット・デメリットについてご紹介してきました。満足度向上と業務効率向上などのメリットがある在宅ワークですが、導入を検討している企業の方は、しっかりコミュニケーションがとれるようなシステムを構築することが大切です。今後も働き方は多様性をみせていくでしょう。その企業にあった働き方をしっかり考え、よりよい環境をつくっていってほしいと思います。
参照：
https://www.businessnewsdaily.com/15259-working-from-home-more-productive.html
